光熱費が下がる家⁉ 省エネ性能ラベル付き物件のメリットとは？

賃貸住宅の最新トレンド！進化する省エネ対策

近年、賃貸住宅の省エネ化が大きな注目を集めています。

特に、2025年4月から新築住宅・非住宅に省エネ基準の適合が義務化されたことを受け、業界全体での取り組みが加速しています。

基準を満たさない建物は、確認済証や検査済証が発行されず、着工や使用開始ができなくなるため、今後の不動産市場に大きな影響を与えるでしょう。

省エネ性能ラベルの導入

新築住宅だけでなく、既存住宅にも省エネ性能ラベルが導入され、省エネ性能を「見える化」する動きが広がっています。

このラベルは、省エネ基準に適合した住宅や設備の省エネ性能を示すもので、住宅のエネルギー効率を一目でわかるようにしています。

省エネ性能ラベルの記載事項

ラベルには、「エネルギー消費性能」「断熱性能」「目安光熱費」のほか、第三者機関の評価やZEH水準などの省エネ水準の達成度が記載されます。

１：再エネあり/なし

再エネ設備(太陽光発電・太陽熱利用・バイオマス発電等)が設置されている場合に「再エネ設備あり」と表示できます。

２：エネルギー消費性能（必須項目）

国が定める省エネ基準からどの程度消費エネルギーを削減できているかを見る指標(BEI)を、星の数で示します。

３：断熱性能（必須項目）

「建物からの熱の逃げにくさ」と「建物への日射熱の入りやすさ」の2つの点から建物の断熱性能を見る指標です。

４：ZEH水準

エネルギー消費性能が★３つ、断熱性能が５以上で達成のチェックマークがつきます。

５：目安光熱費※

住宅の省エネ性能に基づき算出された電気・ガス等の年間消費量に、全国統一の燃料等の単価を掛け合わせて算出した1年間の光熱費を目安として示します。
※住棟ラベルでは非表示。任意項目のため記載がない場合もあります。

６：ネット・ゼロ・エネルギー（ZEH）※

ZEH水準の達成に加え太陽光発電の売電分も含めて、年間のエネルギー収支がゼロ以下で達成のチェックマークがつきます。
※第三者評価(BELS)の場合のみ表示

７：自己評価・第三者評価

省エネ性能の評価が販売・賃貸事業者による自己評価か、評価機関による第三者評価かを示します。

８：建物名称（必須項目）

省エネ性能の評価対象がわかるように物件名を設定します。
必要に応じて、棟名や部屋番号も掲載します。
※物件名称が正式名称ではない場合は「（仮称）○○」と記載して下さい。

９：評価日（必須項目）

評価された省エネ性能がいつ時点のものかを示します。

既存住宅でも「省エネ部位ラベル」でアピール

省エネ部位ラベルの活用は、既存住宅にも広がっています。

省エネ部位ラベルは、省エネ基準を満たしていない既存住宅でも、省エネ性能が高い設備や建具を明示できるものです。

これにより、設備の性能をしっかりアピールし、物件の価値を高めることができます。

１：再エネ設備あり/なし

再エネ設備（太陽光発電・太陽熱利用）が設置されている場合に「再エネ設備あり」と表示されます。

２：窓（主たる項目）

窓のサッシ及びガラスの仕様が表示要件を満たす場合に、チェックマークがつきます。
※窓と給湯器のいずれかは必須

３：給湯器（主たる項目）

給湯器の種類が表示要件を満たす場合に、チェックマークがつきます。
※窓と給湯器のいずれかは必須

４：任意項目（副次的な項目）

各部位が一定の要件を満たす場合に、チェックマークがつきます。

５：建物名称

評価対象がわかるように物件名を設定します。必要に応じて棟名や部屋番号も掲載します。

６：評価日

評価された省エネ性能がいつ時点のものかを示します。

７：現況確認者

関係団体による講習等を受けた者が現況確認を行った場合に表示することができます。

省エネ性能ラベルを取得した物件を購入するメリット

省エネ性能ラベルを取得した住宅には、経済的なメリットだけでなく、快適性や将来の資産価値向上といった利点があります。

住宅の購入を検討する際には、省エネ性能の高さを一つの判断基準にすることで、長期的に見てもお得に暮らせる可能性が高まります。

✅ 1. 光熱費を節約できる

省エネ性能の高い住宅は、断熱性・気密性が高く、冷暖房の効率が良いため、エアコンや給湯器の使用量を抑えることができます。

特に、高効率給湯器・LED照明・節水型設備などの導入により、毎月の光熱費を削減できます。

✅ 2. 快適な住環境を実現

断熱性や気密性に優れた住宅は、冬は暖かく、夏は涼しく過ごせるのが特長です。

また、結露の発生を抑えることで、カビやダニの発生リスクを低減し、アレルギー対策としても有効です。

✅ 3. 将来的な資産価値が向上しやすい

今後、住宅の省エネ基準が厳格化されることで、基準を満たさない住宅は市場価値が低下する可能性があります。

一方、省エネ性能の高い住宅は、光熱費の安さや快適性の高さが評価され、資産価値を維持しやすいと考えられます。

✅ 4. 補助金や住宅ローンの優遇を受けられる可能性

省エネ基準に適合した住宅では、国や自治体の補助金や税制優遇、住宅ローンの金利優遇が受けられる場合があります。

例えば、「フラット35S（省エネ性向上タイプ）」では、一定の基準を満たす住宅に対して金利が一定期間引き下げられる制度があります。

ただし、省エネ性能ラベルがあるだけでは補助金や住宅ローン優遇が必ず適用されるわけではないため、適用条件を事前に確認することが重要です。

✅ 5. 環境に優しく、サステナブルな暮らしができる

省エネ住宅は、エネルギー消費を抑え、CO₂排出量を削減できるため、環境に優しい生活を送ることができます。

近年、脱炭素社会に向けた取り組みが強化されており、こうした住宅の価値はさらに高まるでしょう。